◆ZEH(ゼロ・エネルギー住宅)の取り組みについて
ZEH(ゼロ・エネルギー住宅)とは?
最近よく耳にするZEH(ゼロ・エネルギーハウス)について皆さんはご存知でしょうか?
ゼロ・エネルギーハウスとは、建物の躯体・設備の省エネ性能を向上させ、さらに太陽光発電システムなどをプラスすることで、年間の一時エネルギー消費量が概ねゼロになる住宅のことです。
つまり使うエネルギーを抑え、創るエネルギーで補うことによってエネルギー使用量を「プラスマイナスゼロ」にします。
但し、ソーラーパネルを沢山付けた「創エネルギー」だけでエネルギー使用量を「プラスマイナスゼロ」することは可能ですが、その場合はZEHの定義からは外れてしまいます。
国が定める省エネ基準より20%以上の削減した省エネ効果をZEH基準として設定されています。
サッシ、断熱材などで断熱性能を高め、空調、換気、照明、給湯などの省エネ効果を高めることが重要になり、使用するエネルギーを最小限に抑えて自家発電などで補うのがZEHの特徴と言えます。
2020年に省エネ基準適合の義務化
ZEHの普及促進の背景には、国が進める省エネ・低炭素社会へ向けたロードマップがあります。
国策として定めた省エネ基準を2020年に「全ての新築住宅・建築物に対して省エネ基準適合義務化」として実施される予定です。*適合は最低基準
よって東京オリンピックが開催される2020年には、基準に適合しない建物が建てられなくなります。
それと並行してゼロ・エネルギー住宅を2020年に新築の標準(新築住宅の過半数)、2030年に建築物の平均化を目指すという目標を、資源エネルギー庁の「エネルギー基本計画」に掲げています。
以上の事から国は省エネ技術の浸透の為に、講習会、補助事業に積極的に取り組んでいる事が分かります。
ZEHのメリットとは?
さて、このZEHですが、やはりどんなメリットがあるか気になるところだと思います。
ゼロ・エネルギーハウスという名前からして、光熱費に関連することが予想できると思いますが、先にご説明した様にエネルギー量を「プラスマイナスゼロ」にする訳ですから光熱費もゼロに出来る可能性があるという事です。
しかも太陽光発電などによる自家発電で「創エネルギー」が産まれるため、売電収入の可能性もありによるプラスは大きなメリットと言えるでしょう。
もう一つメリットですが、国が定める認定基準をクリアすることで補助金が支給されます。
毎年補助金の金額は改正されますが、平成28年度の補助金額は125万円ですので、導入を検討している方にはこちらも大きなメリットと言えます。
ZEHのデメリットは?
ランニングコストが安く済む反面、イニシャルコストが大きいという点があります。
通常の住宅設備よりも性能の高いものを使用するために、やはり初期投資は大きくなります。
ZEHに適合する為には設計段階から外皮計算が必要になり、その計算を元に使用する設備が決められていきます。
その為、場所や環境によって大きく初期費用も変わってきますので、予めプラス面を含めた総合的な収支計画が必要と思われます。
北村住建の省エネ住宅についての取り組みはこちらから
03-5671-1080
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